日本におけるフェア・トレード論の新地平を切り開いた著者が、フェア・トレード論の分析枠を国内の産消提携活動に適用し、フェア・トレードの普遍性を提起する意欲作。倫理的・社会的配慮に基づいて選択を行う消費者市民=新しい消費者の共同した消費行動=社会運動=産消提携が、世界の規範的なフェア・トレード類型であるだけでなく、それこそが、日本農業の持続的発展の回路であることを指し示す。農業、農協、生協、消費者団体の関係者・研究者だけでなく、心ある多くの市民にとって、本書は未来を切り開くテキストである。