サッカー選手の正しい売り方
―移籍ビジネスで儲ける欧州のクラブ、儲けられない日本のクラブ―
長友佑都(インテル)、香川真司(ドルトムント)、長谷部誠(ヴォルフスブルク)、内田篤人(シャルケ)、宇佐美貴史(バイエルン)、岡崎慎司(シュツットガルト)、家永昭博(マジョルカ)、宮市亮(アーセナル)、松井大輔(ディジョン)......etc
総勢20名以上の日本人選手が欧州のトップリーグに在籍するようになった現在、かつてないほど日本の選手獲得に欧州クラブの目が向けられている。スポーツ紙が嬉々として報じる海外移籍ラッシュは日本代表の強化、選手の成長という面で歓迎すべき面がある反面、諸手を挙げて喜んでばかりはいられない面もある。
それが「0円移籍」という問題だ。
実に半数以上の日本人選手が移籍金(違約金)0円で欧州のクラブに獲られている。
ただでさえ厳しいJリーグのクラブ経営という観点から見れば、大切な商品である選手がタダ同然(育成費は発生する場合がある)で移籍してしまうことはまさに死活問題となる。
なぜJクラブは相次ぐこの事態を阻止できないのか? クラブを救う手立てはないのか?
移籍市場は、したたかな者が勝つビジネスの「戦場」である。海千山千の欧州クラブと対等に移籍ビジネスを行い、Jクラブの利益を守るためには、まずは欧州のスタンダードを熟知し、「戦略」を立てなければならない。
否応なしにグローバル化する移籍市場のなかで、海外・国内問わずサッカー選手の「正しい売り方」を模索していかなければ日本サッカーの未来は危うい。
日本サッカー、Jリーグがさらに発展していくために、我々は何をするべきなのか?
移籍ビジネスの内情を解き明かすとともに、海外・国内移籍の最新事例を検証しながらJクラブ、選手がよりよい未来を築くために必要な移籍戦略について考察していく。